自社斎場を保有しているかどうかは、葬儀専門会社を選択する局面で大事になります。お葬式を実施する斎場には、大まかに分けると公営及び民営があります。前者につきましては、地方自治体の市並びに区が運営管理します。公営においてお葬式に取り組むには、死亡者あるいは喪主がその地方自治体に住んでいることなどといった必要な条件が存在します。公営式場につきましては、民営式場と照らし合わせるとトータルコストがリーズナブルだというメリットがあります。
葬式に参列不可能な場合、お悔やみの気持ちを伝達することを目的とした弔電を送することになります。お葬式に対して参列不可能な代わりということで送付するため、通夜、あるいは告別式に対して間にあうために、遅いとしても告別式が開始される1時間前までに到達するように配慮することが求められます。手配そのものが遅れて、告別式が開始されるまでの時間に間に合わないケースでは、その状態で送り届けるのでなく、喪家あるいは遺族に対して電話を入れて参列することができない旨を伝達し、後になって改めて故人宅に対して弔問に伺って、ダイレクトにお悔やみの気持ちを伝達するのが賢明でしょう。
遠方や慣れない地域葬儀、斎場の位置が表通りになく、奥まっている場合に参列者に分かりやすく道案内してくれるのが案内看板です。駅や幹線道路沿いに、葬儀会場の方向へ矢印で誘導してくれる役割があります。これを用意、設置する方法としては葬儀社が準備をしてくれます。しかし斎場や葬儀式場によっては、近隣住民との取り決めで看板を出さないと決めているところもありますので確認が必要です。他にも市町村によっては電柱に立て掛ける形式の葬儀の看板が禁止されているところもあるようです。
医師に臨終を告げられた後は葬祭業者に連絡をすることから葬儀の準備は始まります。故人の意思を確認して喪主を決め、葬儀の形態などをきちんと決めなくてはなりません。最近はお通夜も葬儀も行わず火葬のみを行う直葬を選択する人も増えています。また、家族葬を行う人も多くなっています。家族葬は宗教的な儀礼を行うことも多くありますが、参列者の人数は限られます。また、直葬であれば、身内だけで営むことがほとんどで、儀式もないため参列者はいないといっても言い過ぎではないようです。